HRコラム

2022年10月より、パート・アルバイトといった短時間労働者に対する社会保険の適用が拡大されました。新たに被保険者となる従業員がいる場合には、事前に加入対象者の把握や加入対象者への説明、資格取得届の準備が必要となります。 この記事では、社会

少子高齢化による労働人口の減少が深刻化する日本で、さまざまな企業組織や団体から注目されているのが「ワークエンゲージメント」です。 組織の生産性向上において重要視されているものの、似た用語が多いためか、具体的な内容について詳しく理解できていな

近年、企業課題としても重要視され始めている女性のセカンドキャリア設計。社会的な女性活躍推進の流れにより働く女性は増え続けているものの、マチュア世代（※1）のセカンドキャリアを支援する制度や仕組みについては十分とはいえない現状が浮き彫りになっ

2021年6月に改正し、2022年4月1日から3段階で施行される「育児・介護休業法」。今回は男性の育児参加のより一層の促進が一つの大きな軸となっており、性別を問わずに仕事と育児を両立できるようにするための制度が盛り込まれています。 男女がと

東京から兵庫県の淡路島へ、2020年から本社機能の一部を段階的に移転しているパソナグループ。社会における存在意義「パーパス」を基軸に、ダイバーシティや女性活躍推進の取り組みがますます活発化しています。そこで、今回はパソナが実施する「ひとり親

近年、働き方改革の推進とともに、経営戦略の指針として多くの企業が重視しているダイバーシティとインクルージョン。 1960年代にアメリカで推進され始め、日本でも2000年代から広く知られるようになった概念です。先行事例としてさまざまなメリット

近年、働き方改革や健康経営、リスクマネジメントなどの観点から「従業員エンゲージメント」が注目されています。従業員エンゲージメントを高めることで多くの効果・メリットが期待できますが、現状は「組織の状態を把握できていない」「自社のエンゲージメン

近年は、世界的にデジタルシフトが進んでいます。先進国だけでなくアジア、アフリカなどの新興国も急ピッチにデジタル化しており、各国から新たなイノベーションがうまれています。 このような変化の激しいビジネス環境の中で、日本企業が競争力を強化するた

企業の経営戦略として欠かせない「データ分析」。近年は人事の領域でも拡大しつつあり、人材採用や人材配置など多岐にわたる人事業務において、社員一人ひとりの人事データが活用されています。 しかし「人事のデータで何ができるのか」「どのように活用すべ

ビジネスのグローバル化やDX推進などにより、近年働き方が大きく変化しました。社会全体の価値観が多様化する中で企業が成長し続けるには、人事部門が自社の経営課題や経営戦略と連動した「戦略人事」の考え方が必要です。 しかし、現状の人事部門には多く