2020年、日本CHO協会は、一年にわたり
人事部門の未来図 ~次世代型人事部門への進化~
に関するプログラムを展開します。

 

明日の経営と人事のあり方を考える日本CHO協会は、人事に関する様々なテーマを取り上げ、毎月一回の「人事戦略フォーラム」、隔月に一回の「人事実践セミナー」と「ダイバーシティ研究会」という勉強会や交流会を開催し、現在約550社・約1,200名の人事部門の幹部の方々から、毎回多くの皆様がご参加頂いております。

 

これらの定例プログラムとは別に、昨年は一年間をかけて「シニア人材の活躍」をテーマに、様々なプログラムを展開しました。

 

さて、産業構造の変化、テクノロジーの進化、高齢化社会の到来は、働き方改革とダイバーシティ推進、そして労働生産性の抜本的向上等、あらゆる産業や企業のビジネスモデルのあり方と、経営戦略・人事戦略に影響を与えています。

また2020年はなんといっても新型コロナウィルス感染症拡大の影響が大きく、経営戦略や事業戦略の実現を支える人事のあり方や、人事業務のあり方も急激に変化を迫られています。

 

2020年は、こうした内外環境激変の中にあって、明日の人事部門や人事業務のあり方を多面的に考えるプログラムを一年間にわたり展開することに致しました。

 

 

 

《こんなプログラムをご用意しました!全プログラムとも、オンライン開催です

1.『人事業務の現状実態と課題』 に関する会員WEBアンケート調査(3月・6月)を実施しました。

・現在、各企業の人事部門はどんな位置付けで、どんな役割を担い、どんな体制で、どんな課題に取り組んでいるのか、また、どんな方向をめざしているのかetc、これから一年間の活動の原点が明らかになりました。

 

 

【日本CHO協会】「人事部門の業務実態と課題」に関する取り組みアンケート 2020.03~06 (回答数121)

 

人事部門は独立しているか

 

全社組織図で人事部門はどのように位置づけられているか

 

近年で強化・増員傾向にある機能は?

 

近年は効率化・減員傾向にある機能は?

 

人事部門の役割について

 

今後の人事業務改革は?

 

その他の人事業務改革について

 

 

 

2.『人事業務の効率化』と『人事業務の質の向上』の両面から、人事革新に関するオンラインセミナーを開催しました。

《6月23日開催》『データ・ドリブン』をキーワードに、明日の人事戦略を考える

《7月22日開催人事部門の未来 ~"日本の人事”の変革に向けた一手~

※11月~12月にもう1回開催を予定しております。(日時と詳細は未定)

3.少人数で本音の議論を交わす『人事革新分科会』を、6月から11月に毎月1回、様々な切り口のテーマにて、開催しています。

《6月のテーマ》『標準化・外部化 ~シェアードサービスやBPOの活用』

《7月のテーマ》『自社化・内製化に拘らず、企業の壁を超えた専門人材やノウハウの活用』

《8月のテーマ》『RPAの活用』

《9月のテーマ》『HRBPの強化』

《10月のテーマ》『HRテックの活用』

《11月のテーマ》『タレントマネジメントとサクセッションプラン』

※テーマと開催時期は一部変更することもございますので、ご了解ください。
 具体的なプログラムは、詳細が決定し次第、順次ご案内致します。

 

本テーマに関する昨年実施した会員アンケート結果の抜粋

人事のデータとテクノロジー活用に関するアンケート(2019年4月実施/回答数79件)

人事分野でデータやテクノロジーを活用する(したい)主たる目的は(複数回答)

 

現在、人事のどのような領域でデータとテクノロジーを活用しているか(複数回答)

 

これから、人事のどのような領域で、データとテクノロジーを活用したいと考えているか(複数回答)

日本CHO協会の今後の活動やサービスに関するアンケート(2019年12月実施/回答数88件)

(1)経営戦略と人事に関するテーマ(複数回答)

 

(2)人事施策全般に関するテーマ(複数回答)

 

(3)人材開発•人材育成に関するテーマ(複数回答)

アンケート結果の詳細は日本CHO協会のホームページに掲載しています。

トップページ右上の「会員アンケート結果」をクリックすると、回答結果がPDFにて一覧掲載してあります。

日本CHO協会

〒100-6514 東京都千代田区丸の内1-5-1 新丸の内ビルディング14F

株式会社パソナグループ 日本CHO協会 事務局

 

Tel: 03-6256-0284

Fax: 03-6225-5101

E-mail: cho@pasonagroup.co.jp

URL: https://www.j-cho.jp/

 

本お知らせに関するご案内はこちら(別サイトへジャンプします)